消費者金融

複数の消費者金融に借りるとバレる時の対策と注意点を解説

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元サラ金店長

大手消費者金融に転職し、店長になるが、ストレスがMAXで退職。 そんな私が借金の事やサラ金、闇金について語ります。

複数消費者金融に借りるとバレるのか?」と不安に感じている方は少なくありません。

実際、複数の業者からお金を借りることで、思わぬ形で信用情報に記録が残り、他社の審査にも影響を与えることがあります。

申し込みの段階で情報が共有される仕組みがあるため、自分では気づかないうちにバレるケースも多いのです。

また、返済状況によってはブラックリストに登録されてしまうリスクもあります。

この記事では、なぜ複数の消費者金融に借りるとバレるのか、その仕組みや注意点、そして将来的な影響について詳しく解説していきます。

記事のポイント

🔴なぜ複数の消費者金融に借りるとバレるのか

🔴信用情報がどのように共有されているか

🔴バレた場合に起こりうる審査への影響

🔴対策としてできる行動や注意点

複数の消費者金融に借りるとバレる理由とは

信用情報機関が情報を共有している

信用情報機関が情報を共有している

消費者金融に申し込むと、その情報は信用情報機関に登録されます。

日本には主に

という三つの主要な信用情報機関があり、貸金業者や銀行は主にCICとJICCの情報を参照して審査を行います。

申し込んだ時点で、その記録はほぼリアルタイムで共有されるため、他社からの借り入れ状況が簡単に把握されてしまいます。

例えば、アコムに申し込んだ後にプロミスに申し込むと、プロミス側はアコムへの申込情報を即座に確認できます。

そのため、短期間に複数の申込をしても隠し通すことはできません。

 

金融機関が独自に持つ顧客データ

金融機関が独自に持つ顧客データ

信用情報機関とは別に、金融機関自身が過去の取引データを内部で保有しているケースも多く見られます。

この独自データベースには、以前その金融機関で借り入れや返済をした履歴、さらにはそのときの対応内容まで詳細に記録されています。

同じグループ会社や提携関係にある会社同士では、審査に必要な範囲でこうした情報が共有されることもあるため、一度利用したことがある会社の系列で再び申し込んだ場合、過去の情報をもとに審査されることになります。

これはたとえ信用情報機関での情報が消えていたとしても、内部データから判断される可能性があるということです。

 

嘘の申告は審査で簡単に見抜かれる

嘘の申告は審査で簡単に見抜かれる

借入件数や金額を少なく申告すれば審査に通るだろう、と考える方もいるかもしれません。

しかし、金融機関側は申告された情報を鵜呑みにするわけではありません。

審査の過程で信用情報を照会し、申告内容と照合されます。

ここで不一致があった場合、それが意図的であれミスであれ、虚偽申告と見なされることがあります。

たとえ数万円の違いであっても、信頼性を損ねる要因とされてしまい、審査に落ちるケースは少なくありません。

特に現在はAIや自動審査システムが導入されており、人の目による確認も経て、厳格に数値の一致を確認しているため、誤魔化すのは非常に困難です。

 

申し込み履歴からもバレる可能性

申し込み履歴からもバレる可能性

信用情報機関には「申込情報」も記録されており、この情報は6ヶ月間保存されます。

たとえ契約に至らなかったとしても、申込をしたという履歴は残るため、他社から見ると「この人は複数社に申込んでいる」とわかってしまいます。

この申込情報の件数が多いと、返済に困っているのではと判断され、審査にマイナスの影響を与えることになります。

特に、同時期に複数社へ申し込んでいる履歴があれば、「申し込みブラック」と呼ばれる状態となり、どこからも借りられなくなるリスクが出てきます。

 

グループ企業内での情報共有に注意

グループ企業内での情報共有に注意

金融機関の中には、同じグループ内でカードローンやクレジットカードなどを展開している企業が多く存在します。

たとえば、三菱UFJフィナンシャル・グループにはアコムが、SMBCグループにはプロミスが属しています。

こうしたグループ企業間では、審査に必要な情報を共有していることがあるため、別会社に申し込んでも実質的には同じ企業内での申込として扱われる可能性があります。

別の会社に申し込んだつもりが、過去の申込が影響して審査に落ちる、という事例も報告されています。

 

複数の消費者金融に借りるとバレる際の影響

審査に落ちるリスクが高まる

審査に落ちるリスクが高まる

複数の消費者金融にすでに借入がある場合、追加の申込は審査落ちの可能性が高くなります。

これは、金融機関が総量規制や返済能力を重視するためです。

総量規制により、年収の3分の1を超える借入はできないとされており、すでに限度近くまで借りている人には新たな融資を行いにくくなっています。

さらに、件数が多いと管理の煩雑さや延滞のリスクも高まると見なされ、慎重な審査対応が取られる傾向にあります。

 

返済能力を疑われやすくなる

返済能力を疑われやすくなる

借入先が多いというだけで、「返済がうまくできていないのではないか」と金融機関に思われてしまうリスクがあります。

借入件数が増えると、月々の返済総額も大きくなり、結果的に収入に対して無理な返済をしている印象を与えてしまうのです。

また、複数社への返済を同時に管理するのは負担が大きく、ミスによる延滞も起こりやすくなります。

そのため、金融機関側としては貸し倒れのリスクを避けるべく、融資に慎重にならざるを得ません。

 

信用情報が悪化する可能性も

信用情報が悪化する可能性も
信用情報機関には、返済状況や遅延の記録も反映されます。

もし複数の金融機関から借りており、そのうちのどれかで延滞や未納が発生すれば、それが「異動情報」として記録され、信用情報が著しく悪化する可能性があります。

一度異動情報が登録されると、その内容に応じて一定期間記録が残り、その間はほぼすべてのローン審査に通らなくなると考えてよいでしょう。

単なる遅延でも、数ヶ月以上続くと重く受け止められます。

 

総量規制オーバーで借入が不可に

総量規制オーバーで借入が不可に

貸金業法で定められている総量規制では、年収の3分の1を超える借入は原則としてできません。

例えば年収300万円の人であれば、合計で100万円までしか借りられません。

すでに他社から90万円借りている場合、新たに借りられる金額はごくわずかであり、審査の結果、新規借入が不可能になるケースも多くあります。

また、たとえ借入可能額内であっても、審査担当者が「この人はすでに借入が多い」と判断した場合には、審査を見送ることもあります。

 

将来の住宅ローン審査に悪影響

将来の住宅ローン審査に悪影響

複数のカードローンを抱えている状態は、住宅ローンなどの大型ローンを検討する際にも不利になります。

住宅ローンの審査では「返済比率」が重視されるため、すでに多額のローンを抱えていると、月々の返済額が膨らみ、審査に通りにくくなるのです。

しかも、カードローンは無担保であるため、金融機関側としてはリスクが高いと判断されやすくなります。

将来的に家を購入する予定がある方は、早い段階で借入を整理しておくことが望ましいでしょう。

 

対策としておまとめローンも検討

複数の借入がある場合、有効な対策の一つが「おまとめローン」の活用です。

おまとめローンは、複数の借入を1社にまとめることで返済の負担を軽減する目的があります。

月々の返済額を一本化できるため、管理しやすくなり、延滞のリスクも低下します。

また、金利が下がるケースもあるため、総支払額を抑えられる可能性もあります。

ただし、おまとめローンも審査があるため、延滞中や総量規制を超えている場合は通らないこともある点に注意が必要です。

首都圏キャッシングサービス

公式サイト

※相談して下さい

 

総括:複数の消費者金融に借りるとバレる理由

総括
✅信用情報機関によって申込情報がリアルタイムで共有される

✅CICやJICCなどの信用情報機関が審査時に参照される

✅申込時点で他社の借入状況が把握される仕組みになっている

✅金融機関は過去の独自顧客データも内部で保持している

✅グループ企業内では審査に必要な範囲で情報共有が行われている

✅嘘の申告は信用情報と照合され、すぐに発覚する

✅AIや自動審査システムにより申告情報の不一致が見抜かれる

✅信用情報には申込履歴も6ヶ月間保存される

✅短期間に複数社へ申込むと「申し込みブラック」と判断されやすい

✅借入件数が多いと審査に不利に働く可能性が高くなる

✅借入が多いことで返済能力に疑念を持たれる

✅延滞や未納があるとブラックリスト入りする恐れがある

✅総量規制により年収の3分の1以上の借入は原則不可

✅カードローン残高が住宅ローン審査に悪影響を与える

✅借入を一本化する「おまとめローン」は有効な対策となる

複数の消費者金融から借り入れを行うことは、思っている以上に情報が共有されており、簡単に把握されてしまいます。

申し込み履歴や信用情報、さらには金融機関独自のデータベースまで活用されるため、借入の事実を隠すことはほぼ不可能です。

無理な借入や虚偽の申告は、審査に悪影響を与えるだけでなく、将来的なローン契約にも支障をきたす恐れがあります。

返済に不安がある場合は、早めに整理を検討し、必要に応じて「おまとめローン」などの対策も視野に入れましょう。

正しい情報管理と計画的な借入が、信用を守る第一歩です。

 

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